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投資信託の選び方②。できるだけ手数料を安くしたい!

投資信託は商品ごとに手数料などが設定されていますので、それが安いものから高いものまで千差万別です。 一概に手数料が安い投信が優れている、とは言えませんが、どうしても運用成績に関わってくるものもありますので、その点はしっかり判断すべきです。

ここでは、投資信託の売買と運用時に発生する手数料や信託報酬についてご説明します。

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公開:2015年1月22日 最終更新:2015年1月23日

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はじめに

初めての方が投資信託を選ぼうとした場合、一体何をどういった基準で選べばよいのか戸惑うと思います。 現に私はよくわからず、勘でえいやっ!と選んだ経験があります。

そこで、本ページでは投資信託を選ぶ基準のうち、「売買や運用に際してあなたが支払う費用」の面からどういった投資信託を選べば良いのかをご紹介します。

なお、手っ取り早く言えば、ファンド(ここではお金を運用する組織のことを「ファンド」と呼称します)に出資するお金以外は1円も負担せずに利益を出してもらうのが最良ですよね! ただ、さすがに「出資金以外にが1円もかからない投信」というものは無いので、「1円でも支払いが少ない投信を選ぶ」という基準でご紹介いたします。

投資信託の運用でかかる費用はどんなものがあるの?

そもそも、あなたが投資信託の受益権を購入し、運用してもらうにあたって発生するお金は、下記の4種類が有ります。

  • 購入代金(受益権の対価)
  • 買付手数料(購入時に発生)
  • 信託報酬(運用時に発生)
  • 信託財産留保額(換金時に発生)

それぞれ詳しくご紹介します。

購入代金(受益権の対価)とは?

購入代金と表現していますが、これはあなたがファンド(ここでは運用する組織のことを「ファンド」と呼称します)に出資するお金のことです。 例えば、10万円を出資するのであれば、購入代金は10万円です。

通常、投資信託の受益権を購入するには、口数購入か金額購入があります。 口数購入の場合には、購入したい口数から支払う金額が決まり、金額購入の場合は、出資した金額から割り当てられる口数が決まります。 もし、10万円を出資したいのであれば、10万円を金額購入することで受益権の口数が決まる、という仕組みになっています。

買付手数料(購入時に発生)とは?

投資信託の受益権購入時に発生するのが買付手数料です。 「購入代金の最大何%」として決められており、購入代金と一緒に支払います。 ATMの手数料みたいなもので、運用そのものには関係しない費用です。

買付手数料が0円の投資信託を「ノーロード」と呼ぶこともあります。 ノーロードの投資信託も数100本単位でありますので、初期費用を払いたくないのであれば、ノーロードの投資信託を選ぶのが良いです。

なお、同じ投資信託でも、インターネット経由の場合と窓口経由の場合で手数料が異なる場合があります。 インターネット経由のほうが手数料がかからないのはご想像の通りです。

信託報酬(運用時に発生)とは?

運用をお願いしていることで発生するのが信託報酬です。 「信託報酬が0円」という投資信託は無く、どの商品も年間0.3~2%程度は必ず生じます。

しかし、「あなたが直接ファンドに信託報酬を振り込む」ということは一切ありません。

なぜなら、日々の運用益の中から信託報酬が自動的に引き抜かれているからです。 毎日更新される基準価額は、この信託報酬が抜かれた後の最終的な資産から計算されています。 そのため、あなたが投資信託の受益権を持っている過程で、信託報酬を意識する機会はほとんどありません。

信託報酬が高すぎる場合(定性的には1.5%程度以上)、基準価額が上昇しにくくなります(資産から高い報酬金額が引き抜かれるため)。 ですので、報酬が高すぎる投資信託は、購入後もきちんと利益が出そうか考えたほうが良いです。

なお、信託「報酬」という名前になっていますが、実際は運用レポート作成などの経費として使われるお金です。 投資信託を運用し続ける上での「運営費」と捉えて良いと思います。

信託財産留保額(換金時に発生)とは?

一部の投資信託には、信託財産留保額が設定されています。

信託財産留保額は、投資信託の受益権を売却し、換金するときに発生する費用です。 ですので、払い戻されるお金から引き抜かれることになります。

信託財産留保額を払う理由は、あなたが受益権を売却して換金することで、ファンドの財産が減り運用が難しくなるのを防ぐ為です。 例えば、1万や10万程度の出資金であれば、ファンドの体制に影響はありません。 しかし、1000万円や1億円を一気に解約されると、ファンドはその分だけ運用資金を失いますので、今後の運用成績に強く影響してきます。 もし、運用すらままならない状況になると、商品の存続に関わってきます。

そこで、「運用が出来ない!」という状況にならないよう、信託財産留保額というものが設定されているのです。

まとめ

投資信託の購入・運用・売却の過程で必要になるお金についてご紹介しました。 まとめると以下のようになります。

  • 購入代金(受益権の対価)
  • 買付手数料(購入時に発生)
  • 信託報酬(運用時に発生)
  • 信託財産留保額(換金時に発生)

買付手数料と信託財産留保額が0円の投資信託はいくつもあります。 ですので、もしこれら諸費用を安く抑えたいのであれば、買付手数料と信託財産留保額が0円で、信託報酬はおおよそ1%以下(※)と低いものを選択すると良いです。

もちろん、「諸費用が安い投信は運用成績が良い」とは限りません。 あなたがどのくらい費用を負担する必要があるのかを見る際に、これら諸項目をご確認されればよいと思います。

※信託報酬については筆者の経験的な目安によります。

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長期投資派の30代兼業投資家です。 投資を始めた初期は短期売買でガツガツと利益を追っていましたが、毎日売買するのは疲れるため、数ヶ月で飽きてしまいました。

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